非エンジニア向けチャット『Oneteam』を開発する株式会社Oneteamが、VCから約2億円の資金調達に乗り出す

株式会社Oneteamは非エンジニア向けのコミュニケーションツールを開発するスタートアップ企業です。恊働型コミュニケーションプラットフォーム『Oneteam（ワンチーム）』を展開しています。2015年5月にサイバーエージェント・ベンチャーズから資金調達を実施した際は、プロダクトの一部の機能のみを提供していました。その同社が限定公開していた東南アジア諸国の企業以外にもサービスを一般公開すると自社HPで説明しています。
Oneteamは1月25日、ニッセイ・キャピタル株式会社を引受先とした総額約2億円の第三者割当増資を実施したことを明らかにしました。
資金使途としては、エンジニア・デザイナーの採用を含む人材の強化や東南アジア地域を中心としたマーケティングを強化することに使用するそうです。
代表取締役の佐々木陽氏は武蔵工業大学を卒業後、東急エージェンシーに入社。その後、リクルートホールディングス グローバル本部にて 東南アジアを中心とした事業開発のマネージャーに着任されます。次にKAIZEN platformで『Demand Generation』の立ち上げを行うなど実績を付け、2015年に株式会社Oneteamを創業、代表取締役に就任されます。

Oneteamが持つ独自の機能を紹介

Oneteamは「各トピックに紐づくリアルタイムチャット」「各種クラウドサービスの連携と横断検索機能」の2点が大きな特徴です。
さらに非エンジニア向けのコミュニケーションツールとして開発しているため、トピックごとにリアルタイムチャットが可能な構造で、他社のツールに比べてストレスなく履歴を追うことができるのだといいます。佐々木氏は、『非エンジニア向けの、GithubとSlackを組み合わせたようなツール』とTech Crunchで説明しています。
Githubについてはこちらをご覧ください。http://techacademy.jp/magazine/6235
「手のひらにチームを持ち歩く」という製品コンセプトで、コミュニケーション機能だけでなく、チームを知るプロフィール共有機能も備えています。
一方で、他社の『Slack』等は着席して瞬時に内容を確認できるエンジニアには最適であり、想定ユーザーが違うため「競合ではない」というのが同社の認識だそうです。
Oneteamは非エンジニア向けを軸としているため、組織図の反映や従業員数がタイムリーに把握できるといった、人事担当者の業務負荷を大幅に削減する仕組みを組み込んでいます。さらに非常に高い信頼性をもつ Amazon Web Service を利用するなど、手を抜かないプロダクトの印象を受けます。

Oneteamの今後の展開を探る

同社はシードラウンドでサイバーエージェント・ベンチャーズから約6,000万円の資金を調達してサービスを開発した後は、東南アジア地域をターゲットにプロフィール共有機能を『Profile Book』と名付け、先行して提供してきました。この戦略もあり海外比率は85%・利用企業は800社にのぼるそうです。
今後の展開は、2月中にもオープンベータ版として公開する予定だとプレスリリースで報告しています。
株式会社Oneteamは企業内コミュニケーションの一元化を実現し、コミュニケーションを効率化することで生産性の向上に寄与すると意気込んでいます。
ビジネスコミュニケーションでは未だE-mailが大半を占めていますが、同社は議論の進捗が把握しづらくリアルタイムでの情報共有が難しい非効率な課題を改善してくれることでしょう。

株式会社Oneteam ( ワンチーム ) は、ビジネスの生産性を向上させるコラボレーションツールを提供しています。
https://one-team.com/ja/