会社が倒産する15の予兆・チェックリスト！いずれ潰れる会社の特徴や倒産寸前の雰囲気と経営者・社長の対策とは

この記事は上記のように会社が倒産する予兆や兆候を確認したい人向けの内容となっています

会社が倒産する予兆・兆候には15個のポイントがあり、大まかに「人の動き」「社内の動き」「取引先の動き」でもうすぐ潰れる会社かどうかを判断できます。

そこに勤めている従業員の方は潰れる会社を見分けることができるようになるので「会社が倒産しそうだから辞めたい」と決心することができますよ！

また、会社が潰れる時の特徴や実際に会社が潰れるまでの流れ、原因と対策について詳しく解説していきます。

会社の倒産リスクの見抜き方も紹介するので、今後の会社に対する不安がある人は、ぜひ最後までご覧ください！

人の動きからわかる会社が倒産する6つの予兆

倒産寸前の会社では、以下のように社内の人の動きが少々怪しくなります。

最初に、人の動きからわかる会社が倒産する6つの予兆を紹介します。

会社倒産の予兆① 役員が辞めていく

役員は内部事情について詳しいため、会社の業績が悪いと察した場合に辞めていくケースがあります。

そのため、役員は「会社の経営がうまくいっていない」「会社が倒産しそうだ」と見越した場合、そのまま辞めてしまいます。

会社の経営状態を知っているからこそ、会社にいるメリットを感じられずに辞めてしまうのです。

ただし、会社の倒産など関係なく、独立などを理由に辞める役員も少なくありません。

会社倒産の予兆② 経理部門の従業員が退職していく

会社の内情を把握している経理部門の従業員が退職した際も、注意が必要といえます。

経理部門は会社の預金や利益など、会社のお金を管理する側なので、悪い状態が続いていることもすぐに把握できるのです。

会社倒産の予兆③ 社長が社内にいる頻度が少なくなる

会社倒産前は、社長が社内にいる頻度が少なくなります。

会社の経営が悪くなると、社長は金融機関で融資の相談や、取引先へ今後の仕入れ価格や支払い方法についての相談をします。

会社倒産の予兆④ 経理責任者が金融機関に行く日が増えていく

ほとんど外出しない経理責任者が、金融機関に行く日が増えているのは会社の経営状態が悪化しているためかもしれません。

経理責任者は社内で完結する仕事が多いので、経理責任者が金融機関に行く機会が増えた場合は、融資の相談をしていると考えられます。

また、通常は金融機関の担当者が会社まで来るため、融資の相談をする場合に関しては金融機関まで足を運ばなければなりません。

会社倒産の予兆⑤ 税理士や公認会計士の訪問日が増えた

会社で顧問契約している税理士や公認会計士の訪問が増えた場合も要注意です。

よく士業が会社に出入りしている場合、会社に変化が起きている証でもあります。

税理士や公認会計士が訪問する理由は、金融機関での融資のお願いや支払いの減額交渉、取引先との支払い方法について相談するためです。

相談だけでなく、書類作成などを含めた作業が必要なので、訪問回数が増えているといえます。

会社倒産の予兆⑥ 希望退職制度で退職者の募集を募っている

会社の経営状態が悪化すると、会社側は人件費削減のために希望退職者の募集を募ります。

会社は一方的な決定による解雇や、給料減額は労働契約法上できません。

そのため、会社は穏便に人件費を削減するために希望退職制度を利用し、自主的に退職してもらうように働きかけます。

社内の動きからわかる会社が倒産する4つの予兆

次に社内の動きからわかる会社が倒産する4つの予兆を紹介します。

会社で倒産リスクがある場合、人だけでなく会社全体の動きに変化があります。

社内の動きで怪しいと感じる場面があれば、経営不振かもしれません。

会社倒産の予兆⑦ コスト削減が厳しくなる

以前よりも、会社でコスト削減に対する姿勢が厳しくなった場合は、倒産寸前の可能性も否定できません。

ほとんどの会社が安定した経営のために、コスト削減の取り組みをしていると思います。

しかし、今までコスト削減に厳しくなかった会社が、あまりにも厳しくなった場合は疑ってください。

会社倒産の予兆⑧ 設備や機器のメンテンナンスが放置される

会社にある設備や機器のメンテナンスが必要にもかかわらず放置される場合は、注意が必要です。

会社は設備にかけるお金がないため、そのまま放置しているといえます。

例えば、会社で使用しているコピー機などの機器のメンテナンスが減った、もしくはなくなったなどが挙げられます。

会社倒産の予兆⑨ 固定資産の売却やリース変更

会社が倒産にまで追い込まれている場合、保有していた固定資産の売却をする場合があります。

固定資産を売却してお金に換金するためなので、営業体制にも影響を及ぼす可能性もあります。

または、 営業に影響を及ぼさないために、固定資産をリース会社に売却してリースバックを行う会社もあります。

リースバックとは、固定資産をリース会社に売却後でも、毎月料金を支払うことで使用できる仕組みです。

会社倒産の予兆⑩ 賞与の支払いが減少・なくなる

会社から支給されていた賞与の減少・なくなってしまった場合は、倒産リスクは否めません。

会社が従業員の給料を減額するのは、労働契約法上認められていません。

しかし、ボーナスは会社が任意で支払うお金なので、例外を除いてボーナスカットは違法にはなりません。

会社の業績が著しく低下している、会社の業績不振の場合は賞与がいきなりゼロになる可能性があります。

取引先の動きからわかる会社が倒産する5つの予兆

続いて、取引先の動きからわかる会社が倒産する5つの予兆を紹介します。

倒産する前は社内だけでなく取引先との関係も変化するため、会社での動きをよく確認しておいてください。

会社倒産の予兆⑪ 大口取引先との取引・契約が終了

多くの中小企業が大口の取引先が主な収入源となっているケースがあるため、取引先との契約が終了した場合に注意が必要です。

もし、大口取引先との取引が終了してしまうと、資金繰りが困難になり、会社が倒産する可能性があります。

もしくは、会社の業績悪化により取引先との契約が終了してしまうパターンも考えられます。

どちらにしても、大口の取引先を失うと人件費はもちろんのこと、固定費の支払いなどが滞り会社を経営するのが難しいです。

会社倒産の予兆⑫ 取引先に支払い時期を短縮する交渉が始まる

取引先に対して、支払い時期を短縮してもらうように交渉している場合、資金繰りが悪化に陥っていることを示しています。

会社が取引先に支払い時期に関する交渉をすると、取引先から不審に思われる上に、会社の評判が落ちてしまいます。

会社倒産の予兆⑬ 仕入れ先から取引や契約を断られる

会社の経営状態の悪化とともに、仕入れ先から取引や契約を断られるケースも少なくありません。

通常、仕入れ先からすると会社はお客の立場になるため、仕入れ先から取引を断るのは何かしらの原因があるためです。

その原因とは仕入れ先や会社の状況によって異なるものの、同業他社の間で悪い噂が立っている、もしくは信用情報の問題などが想定されます。

会社倒産の予兆⑭ 仕入れ先などに支払時期を延長するよう交渉する

会社が仕入れ先に、支払時期の延長の交渉をする場合があります。

これまで問題なく支払っていたにもかかわらず、支払時期の延長の交渉をするようになったのは資金繰りが悪化しているためです。

しかし、仕入れ先も支払時期の延長に承諾するとはかぎりません。

会社倒産の予兆⑮ 経営状態について心配される

同業他社の間で、自社に関する悪い噂が立っていると、経営状態について心配されることがあります。

取引先が行う審査や信用情報、金融機関といった情報源から、会社に関する悪い情報が広まってしまうのです。

社外の人から経営状態を心配されて「もしかして会社の経営状態が悪い？」と気づくきっかけにもなります。

会社が倒産する15の予兆チェックリスト

ここまで紹介した「会社が倒産する予兆」をチェックリストにしたので、いくつ当てはまっているのか確認してみてください。

上記のチェックリストにいくつか当てはまったからといって、必ず会社が倒産するとはかぎりません。

会社の状況をよく確認の上、これからどうするべきか判断することをおすすめします。

会社が倒産する主な原因について

なぜ会社が倒産してしまうのかというと、会社に必要な資金がないためです。

会社が倒産する原因として、会社が赤字続きと思われがちですが、実はそうではありません。

会社が黒字でも倒産するリスクはあるため、赤字が続いても必ず倒産するとはかぎらないのです。

売上が悪く赤字続きでも資金繰りに問題がなく、しっかりと支払いも済んでいる会社は倒産しません。

ただ、赤字になると会社の資金もなくなるため、人件費や固定費、仕入代金や借入したお金の返済も滞ってしまいます。

このような状態が続くと経営を維持するのが厳しくなり、結果的に倒産に至るのです。

会社側は経営を維持するために、固定資産の売却や人件費削減やコスト削減に取り組み、支払いや返済に充てていきます。

そのため、 会社が倒産する予兆として上記のような行動を起こし、会社が倒産しないように回避しようとするのです。

財務諸表から会社が倒産する予兆を見抜くことができる？

会社の倒産予兆を財務諸表で見抜くことができます。

会社で財務諸表を見る機会がある場合は、これから倒産予兆を見抜くポイントを紹介するので、経営状態が心配な人は確認してみてください。

財務諸表のチェックポイントは「損益計算書」と「貸借対照表」

財務諸表は、会社が決算までの1年間の財政状態をまとめた書類であり、利害関係のある人に知らせる報告書としての役目を担っています。

税務署に法人税の申告をする際は、財務諸表の一部を提出することを義務付けられており、必ず会社でも作成しています。

財務諸表のなかでも財務三表と呼ばれる「貸借対照表」「損益計算書」「キャッシュフロー計算書」が重要とされています。

その3つのなかでも、とくにチェックしておきたいのが「貸借対照表」と「損益計算書」です。

それぞれの説明をすると・・・

貸借対照表は、 会社が保有している財産の状況や固定資産、借入金などの負債の金額を示しています。

総資産に占める純資産の割合を自己資本比率と呼び、 総資産のうちの自己資本の割合が高ければ高いほど倒産リスクが低いといえます。

また損益計算書は、会社が1年間に計上した収益から費用を差し引いた利益や、利益の発生原因を確認するための書類になります。

最終損益がプラスであれば黒字で、最終損益がマイナスであれば赤字となります。

ただし、最終損益がマイナスであっても会社が倒産するわけではありません。

損益計画書で倒産予兆を知るための方法を、次の章で詳しく説明していきます。

会社が赤字か黒字かを判断するには損益計算書をチェック！

会社の損益計画書で、 損益状況を確認して赤字なのか、または黒字なのか確認します。

もし、損益計画書で赤字になっている場合は、減価償却費に注目して見ていきます。

減価償却費の額が大きく赤字になっているのであれば、会社のお金は減少していないので心配ありません。

最終的な損失の額と減価償却費を比較して少ないと判断できる場合は、倒産リスクは少ないです。

自己資本低下、債務超過に陥っている会社は倒産のリスクが高い

己資本が低下している自場合は、倒産リスクがあるといえます。

さらに、資産の額よりも負債の額の方が大きく債務超過になると、倒産リスクの可能性が高まってしまいます。

自己資本が減少する原因には株主への配当金の支払いなどがありますが、損益悪化による自己資本の減少のケースが多いです。

また、資産が減少しているということは、会社の現金や預金、お金に換金できる固定資産が減少していることになります。

一方、負債の額は「今後支払わないといけないもの」になるため、将来的に会社のお金も減るということを示します。

会社倒産の予兆に関するよくある質問

会社倒産の予兆に関するよくある質問に答えていきます。

「会社が倒産するかも・・・」とお悩みの人は、ぜひ参考にしてください。

Q：いずれ潰れる会社の特徴はありますか？

Q：倒産寸前の会社はどんな雰囲気ですか？

Q：会社が潰れるまでに転職や貯金をした方が良いですか？

Q：会社が倒産しそうで辞めたいです。どうすれば良いですか？

Q：会社が潰れそう・倒産しそうな経営者・社長はどう動くべきですか？

会社倒産の予兆 まとめ

会社倒産の予兆に関する解説をしました。

会社が倒産寸前まで業績が悪化すると、 社内全体の雰囲気や空気が変わるため、いち早く気づく人もいるはずです。

とくに、主な収入源となる大口の取引先との契約が解除された場合などは、誰もが倒産する危機を感じます。

しかし 「倒産するかもしれない」と慌てて退職するよりも、冷静になって今後の会社の動きを見てから判断していくべきといえます。