個人事業主におすすめのバーチャルオフィス9選を徹底比較！会議室完備で住所のみ、登記もできる格安オフィスを厳選

バーチャルオフィスは働き方の多様性が広がる中で注目を集めており、 フリーランス含む、個人事業主や起業時など小規模事業者の方におすすめ できるサービスです。

バーチャルオフィスは 予算内の費用で立地や会議室、登記利用などサービスも比較して選ぶことが重要 です。

自身の事業や規模に適したプランを選ばなければ、余計な経費をかけてしまい、運営に支障をきたしてしまうリスクもあります。

今回は、個人事業主にもおすすめできるバーチャルオフィス9選を徹底比較していきます！

東京都内で格安バーチャルオフィスを探している人や会議室や登記などサービス重視で選びたい人はぜひ参考にしてください。

バーチャルオフィスの選び方

バーチャルオフィスの選び方は、 単に費用が安いだけでなく、オフィスの立地や会議室などの設備、利用できるサービスを考慮して選ぶことが大切です。

1,000円未満で一等地の住所が借りられるプランや法人登記、電話番号付与と自分のビジネスに応じてプランが選べます。

ここでは、バーチャルオフィスの選び方について詳しく解説します。

予算内の費用で選ぶ

バーチャルオフィスの費用は、 予算に合った費用で選ぶことが重要です。

さらに、電話番号付与や転送などのオプションサービスを活用すると月会費の他に費用が加算されます。

そして、初期費用は、月会費の他にも初期費用・保証金の有無も一緒に確認することも大切です。

オフィスによって、格安で利用できる場所もあれば、万単位の利用料がかかる場所もあります。

自分の目的やビジネスにあったサービスや料金プランを吟味して選んで下さい。

年間で支払うことで月費用が安くなるバーチャルオフィスもあるため、使用する期間も考えて選ぶことも重要です。

オフィスの立地で選ぶ

バーチャルオフィスの立地は、 自宅や最寄り駅のアクセスや実際の場所を確認して選んで下さい。

郵便物がバーチャルオフィスに届きますので、利便性も考えることも重要です。

さらに、ブランディング目的にする方は、ビジネス街の一等地を拠点にすることで信用性が高まります。

打ち合わせが多い方は、他拠点の会議室や打ち合わせブースが使えるバーチャルオフィスも選ぶのも一つの手段です。

サービス内容で選ぶ

バーチャルオフィスのサービス内容は下記のサービスを提供しています。

費用プランによって可能なサービスが異なりますので、 自分のビジネスに応じたサービスを選ぶのがおすすめです。

特に、月ごとの郵便物の転送や電話代行の有無など料金プランによって大きく異なるため、回数や別途利用料を確かめる必要があります。

個人事業主OK！バーチャルオフィスおすすめ9選

個人事業主も利用できるおすすめのバーチャルオフィス9選を比較します。

今回、選定したバーチャルオフィスは、個人事業主やフリーランスの方に向けたプランを展開しているオフィスを選びました。

おすすめのバーチャルオフィス① GMOオフィスサポート

GMOオフィスサポートは、GMOグループが運営しているバーチャルオフィスで全国15カ所で展開されています。

月会費が660円〜と格安な費用で利用でき、ネットショップを開設している方向けのプランがあります。

そして、法人銀行口座の開設実績もあり、GMOあおぞら銀行との提携も行っています。

おすすめのバーチャルオフィス② DMMバーチャルオフィス

DMMバーチャルオフィスは、DMMグループが運営しているバーチャルオフィスで全国に6カ所展開しています。

月額660円の業界最安水準の利用料金で、駅地下一等地のオフィスビルの住所を提供できます。

さらに、会員様向けのビジネスサービスの優待も充実している点や銀行の法人口座開設の実績が多いのも魅力です。

コストを掛けずに一等地の住所を利用したい方や法人口座開設の審査を通過したい方におすすめです。

おすすめのバーチャルオフィス③ レゾナンス

レゾナンスは、都内と横浜に展開している、990円から利用できる格安バーチャルオフィスです。

990円のプランで法人登記が可能で、4つの銀行と提携で法人口座開設の紹介も行っています。

さらに、 電話対応のオプションや貸し会議室も完備しているので、打ち合わせ拠点にも便利です。

おすすめのバーチャルオフィス④ NAWABARI

NAWABARIは、月額1100円から始められるバーチャルオフィスです。

プランは、ネットショップ運営プランとビジネスプランの他に海外プランの3つがあります。

都内の一等地の住所が利用でき、申込は本人確認後、審査が通過できれば即日で利用可能です。

会員サービスも充実しており、ビジネス支援だけでなくスクールやレンタルスペースの紹介も行っています。

おすすめのバーチャルオフィス⑤ ユナイテッドオフィス

ユナイテッドオフィスは、ユナイテッドコンサルティングが運営するバーチャルオフィスです。

開業20年の実績と18,887社の利用実績と審査が厳格であることから利用者に支持されています。

都内7カ所にオフィスがあり、契約オフィス以外の会議室利用や法人登記代行サービスを行っているのも特徴です。

おすすめのバーチャルオフィス⑥ スタートアップバーチャルオフィス

スタートアップは、業界最安値300円から利用できる格安バーチャルオフィスです。

東京都内の一等地である青山と渋谷の住所を格安で利用でき、起業応援プランや初期費用無料のキャンペーンでお得に利用できます。
さらに、バーチャルオフィスAプランは月額500円で法人登記が可能になります。

起業準備中で一等地の住所を借りたい方やネットショップの特定商取引法の表記住所を使いたい方におすすめです。

おすすめのバーチャルオフィス⑦ DAIFUKU MIDORI.so

DAIFUKU MIDORI.soは、ザ・建物が運営する福岡の博多エリアにあるバーチャルオフィスです。

月額1,500円からの格安な利用料金と初期費用・保証金・利用縛り期間なしで利用できるのも魅力です。

コワーキングスペースや会議室も完備されているため、対面での会議や取引先と対面で打ち合わせする際の拠点として使えます。

九州に拠点を置きたい方や会議室やワークスペースも合わせて利用したい方におすすめです。

おすすめのバーチャルオフィス⑧ ワンストップビジネスセンター

ワンストップビジネスセンターの2010年よりバーチャルオフィス事業を行なっています。

全国で44カ所、東京都内だけで22拠点と拠点数が多いのが特徴で、会議室も全国で利用可能です。

初期費用と月額費用は、安いとは言えませんが、法人登記や郵便物の転送は全ての料金プランで利用できます。

日本全国をビジネスで回っている方や全国に低コストで拠点を置きたい方におすすめです。

おすすめのバーチャルオフィス⑨ サーブコープ

サーブコープはオーストラリア発祥で、20カ国・41都市・150拠点以上で展開しています。

バーチャルオフィスの他にレンタルオフィスや貸し会議室も完備しているため、打ち合わせ拠点として利用できます。

バイリンガルスタッフも常駐しているため、 ビジネスの海外進出を目指している方や海外企業とビジネスをされている方におすすめです。

主要都市別おすすめのバーチャルオフィス

バーチャルオフィスがあることで、 拠点を複数もつことができ、ビジネス拡大に繋がります。

特に、東京・大阪・福岡で拠点を検討している方は、主要駅に近くてビジネス街にするのもおすすめです。

ここでは、主要都市別おすすめのバーチャルオフィスを紹介します。

東京都内でおすすめのバーチャルオフィス

東京でおすすめのバーチャルオフィスは、下記のオフィスとなります。

東京都内のおすすめバーチャルオフィスは、渋谷区・港区を中心に開業しているオフィスが多い印象です。

渋谷・南青山エリアはビジネス拠点の一等地であることから、イメージの高さや信頼度を重視する方に人気があります。

月会費500円から3,000円の費用で利用可能で、一等地の住所を使えるのはかなり魅力的といえます。

大阪でおすすめのバーチャルオフィス

大阪でおすすめのバーチャルオフィスは、下記のオフィスとなります。

大阪のおすすめのバーチャルオフィスは、梅田エリアのバーチャルオフィスが人気です。

梅田駅周辺は、大手企業が入居するビルも多く、金融機関が多い北新地エリアに近いこともあり、会社の信用を高めたい方におすすめです。

費用は東京エリアと変わらず、1,000円未満から利用することもできます。

福岡でおすすめのバーチャルオフィス

福岡県のおすすめバーチャルオフィスは、下記のオフィスになります。

福岡のおすすめのバーチャルオフィスは、博多駅・天神エリアのオフィスが人気です。

博多・天神エリアは、金融機関や大手企業の支社が入居しているビルが集まっており、ビジネス拠点の一等地になります。

さらに、博多エリアは空港や新幹線駅にアクセスが良いため、ビジネス拠点に最適です。

費用も東京・大阪エリアと同様、1,000円未満から契約できるオフィスもあります。

そもそもバーチャルオフィスとは

バーチャルオフィスとは、 物理的に実在しない事務所で住所貸しや法人登記などのビジネスサービスが利用できます。

特に、事業主が法人登記や銀行口座の作成や取引先に知らせるために住所が必要です。

バーチャルオフィスを利用することで、月会費と初期費用だけで住所が使えるため、事務所を借りる必要がありません。

ここでは、月費用に含まれている代表的なサービスの内容とオプションサービスについて紹介します。

バーチャルオフィスの料金に含まれるサービス内容

バーチャルオフィスの料金に含まれるサービス内容は下記の内容が一般的です。

• 住所利用
• 法人登記可能
• 郵便転送
• 郵便物通知
• 専用サイトの利用
• 会議室利用

基本的に住所利用・法人登記・郵便通知が主なサービスですが、法人登記ができないプランもあります。

郵便物の取り扱いは、転送回数に制限がある場合や即日転送の場合に別途料金がかかります。

そして、会議室利用は、別途料金が発生するバーチャルオフィスが多く、利用プランによって使用料金が変わります。

ご自身のビジネスに合わせた利用方法で比較検討することが重要です。

バーチャルオフィスのオプションサービス内容

バーチャルオフィスのオプションサービス内容は下記の内容が一般的です。

• 電話番号付与
• 電話転送
• 電話秘書代行
• 郵便物通知
• FAX代行
• 登記代行サービス
• 融資・補助金申請代行サービス

オプションサービスの費用は、 サービス内容に応じて月会費に加算されるケースが多いです。

特に、お仕事中に架電が多い場合やFAXで取引されている方は、電話番号付与や転送、FAXサービスのオプションを利用します。

起業準備中の方は、法人登記のワンストップや銀行の法人口座開設の提携、ビジネス支援サービスが受けられるバーチャルオフィスもあります。

バーチャルオフィスのメリット

バーチャルオフィスは、 ビジネス街の一等地に住所が使え、集客に一役買うなどのメリットがあります い

さらに、利用者が事務所を構えなくても格安で利用できる点や法人登記ができる点も支持されています。

他にもバーチャルオフィスのメリットについて詳しく解説します。

自宅の住所がバレにくくなる

バーチャルオフィスは、 オフィスの住所を活用するため、自宅の住所を知らせる必要がありません。

事業を始めると、集客のために名刺やWebサイトに住所を公開する機会が多くなり、不特定多数の方に知られることになります。

そのため、自宅を事業所住所にするとプライバシーの面で不安になる方もいます。

バーチャルオフィスを利用して住所登録することで、仕事上の住所と別にできるため、自宅で落ち着いて仕事ができます。

都内なら一等地のオフィスを住所にできる

バーチャルオフィスでは、都内の一等地の住所が借りられ、ビジネスの一等地にすることで会社の信頼性やブランディングに一役買います。

業界によっては、ビジネス街の住所と地方の住所である場合に集客に差が出ます。

首都圏でいえば、渋谷や銀座、新宿、港区など、ビジネス街の一等地の住所を低いコストで使えるのは魅力的です。

ビジネス街の一等地に事務所を構えると10万円以上の家賃がかかりますが、バーチャルオフィスは格安で一等地の住所が利用できます。

さらに、会議室利用ができるオフィスでは、利便性の高い場所で商談ができる点もメリットになります。

レンタルオフィス・シェアオフィスより格安！

バーチャルオフィスは、レンタルオフィスやシェアオフィスより月額費用が格安なのが特徴です。

レンタルオフィスやシェアオフィスは月々30,000円以上の賃貸料や光熱費等の経費が発生します。

バーチャルオフィスは、最低でも500円から利用でき、別料金で会議室やコワーキングスペースを備えているオフィスもあります。

普段は自宅で仕事を行い、商談や打ち合わせがあるときに会議室を使うことも可能です。

バーチャルオフィス費用は経費にできる

バーチャルオフィスの費用は、 個人事業主・法人に関わらず、経費として認められます。

仕事場が自宅でも、バーチャルオフィスをビジネスのために活用していれば全額経費として申告可能です。

バーチャルオフィスの住所や電話番号は法人登記に使える

バーチャルオフィスは、専用の住所や電話番号の他にも法人登記に利用できます。

法人登記をする際に事業所の事業所名・住所・代表者名・電話番号を登録しなければなりません。

しかし、自宅の住所が賃貸住宅の場合、賃貸借契約上、登記に利用できない場合があります。

その場合、登記住所をバーチャルオフィスの住所を利用することで法人登記が可能です。

さらに、バーチャルオフィスで登記した住所でも法人口座開設ができる銀行もあります。

引っ越ししても住所変更手続きが不要

自宅の引っ越しをしても、バーチャルオフィスを拠点にすることで住所変更手続きの必要がなくなります。

本来、個人事業主や法人は引っ越しで住所が変わると税務署や法務局に住所変更の届出をしなければなりません。

さらに、法人の場合は労働基準監督署や郵便局、警察署など官庁に届出を出す必要があります。

バーチャルオフィスは拠点を変えない限り、引っ越ししても変更連絡の必要がなくなります。

バーチャルオフィスのデメリット

一方で、 バーチャルオフィスは、費用によってサービス内容にばらつきがある、郵便物の受取に手間がかかるなどのデメリットがあります。

さらに、ネット地図で拠点登録ができず、MEO対策できないのも難点です。

ここでは、バーチャルオフィスのデメリットを詳しく解説します。

サービス内容次第で費用が異なる

バーチャルオフィスは格安な費用で利用できますが、プランによってサービス内容が大きく変わります。

例えば、電話番号の付与や代行サービスが基本プランに含まれているオフィスと含まれていないオフィスでは月額料金が異なります。

さらに、1,000円未満の月会費の場合、住所は貸せるが、法人登記ができない可能性もあります。

自分が展開しているビジネスに合わせた月額プランにどのようなサービスが付与されているのかを確かめることが大事です。

自宅から遠い場所だと、郵便物の受け取りが大変

バーチャルオフィスを自宅から遠い場所にすると、郵便物などの受け取りやオフィスに用事がある場合に手間がかかります。

郵便物を自宅に転送するサービスもありますが、オプション費用が発生する点とサービス自体をしていないオフィスもあります。

バーチャルオフィスは郵便物などの受取を行うことも想定して、自宅から行きやすい場所にすることが大切です。

MEO対策ができない

バーチャルオフィスは、 住所貸しのためMEO対策ができないデメリットもあります。

しかし、バーチャルオフィスはGoogleビジネスプロフィールの登録自体ができないため、MEO対策は諦めなければならないデメリットがあります。

バーチャルオフィスがおすすめな人の特徴

バーチャルオフィスは、大きな事務所を借りずに住所貸しや法人登録ができます。

しかし、郵便物の受取に不便な点やサービスを付けすぎると費用が高くなるといった特徴があります。

ここでは、バーチャルオフィスがおすすめな人の特徴について紹介します。

個人事業主・フリーランス

バーチャルオフィスは、 外出が多い個人事業主やフリーランスの方におすすめです。

個人事業主は、開業する際に自宅の住所を登録しますが、プライバシーの確保と信用性に欠ける場合があります。

バーチャルオフィスを契約することで、自宅が特定されず、きちんとしたオフィスで働いている印象を与えやすくなります。

さらに、ビジネスの一等地の住所が使えるため、ブランディングや信用性が高まります。

そして、事業を成長させたい方は、会員様との交流やビジネス支援サービスも利用可能です。

ネットショップ運営者

バーチャルオフィスは、ネットショップ運営者の方にもおすすめです。

ネットショップ運営者は、特定商取引法に基づく表記によって住所を開示する必要があります。

バーチャルオフィスの住所を販売サイト用として活用し、自宅を商品梱包や発送の場所として使うことも可能です。

さらに、郵便物受取や電話転送サービスを利用することで、自宅でお客様対応をすることができます。

マイクロ法人経営者

バーチャルオフィスは、 マイクロ法人経営者の方にもおすすめです。

バーチャルオフィスを活用することで、郵便受取や電話代行もできるため、自分の事業に集中できる環境が整います。

さらに、法人の口座開設ができるオフィスやビジネス支援プランの優待があるオフィスもあります。

バーチャルオフィスは、事業を加速させられるサービスも充実しているため、マイクロ法人経営者におすすめです。

バーチャルオフィス のおすすめに関するよくある質問

バーチャルオフィスの特徴や向いている人について解説しましたが、事業内容に応じた質問も多く寄せられています。

最近、 ハンドメイドやせどりをしている方でバーチャルオフィス利用を検討されている方 もいます。

ここでは、バーチャルオフィスのおすすめに関するよくある質問について解説します。

Q：住所のみ利用できるバーチャルオフィスはありますか？

Q：会議室完備でおすすめのバーチャルオフィスはどれですか？

Q：ハンドメイド作家にバーチャルオフィスはおすすめですか？

Q：Amazonせどりで使えるおすすめのバーチャルオフィスは？

バーチャルオフィスのおすすめのまとめ

バーチャルオフィスは、 事務所を借りなくても住所利用・法人登記・郵便物受取などのビジネスサービスが利用できます。

近年では1,000円以下の会費で利用できるバーチャルオフィスも増えており、オプションサービスも多岐にわたります。

特に、個人事業主やフリーランスの方でプライベートと拠点を分けたい方に最適です。

しかし、 会費の安さだけで選ぶと法人登記ができない、自宅と離れていると郵便物の受取に手間がかかるため不便になります。 　

自分のビジネスに合わせて必要なプランやサービスを選ぶことをおすすめします。