グリーンボンドとは?グリーンボンドの利回りやガイドラインを徹底解説!

資金調達プロ編集部
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更新日2022/5/23

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グリーンボンドとは

 

グリーンボンドとは、企業や地方自治体が国内外のグリーンプロジェクトの資金調達を目的に、発行される「債券」のことです。世界銀行グループの一員である国際復興開発銀行(IBRD)は、2008年に「グリーンボンド」という名称で初めて債権を発行しました。

 

この記事では、グリーンボンドとはなにか。グリーンボンドの仕組みや利回り、グリーンボンドのガイドラインを詳しく解説します。

 

関連記事:グリーンボンド発行規模が9月は過去最高へ、投資の受け皿としての存在価値も急上昇

 
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グリーンボンドとは?

グリーンボンドとは、企業や地方自治体が国内外のグリーンプロジェクトのための資金を調達するために発行する債券のことです。

 

グリーンボンドの特徴ですが、調達した資金はグリーンプロジェクトにのみ使用可能であること。調達した資金は安全に追跡・管理されること 発行後の報告により透明性が確保されることが主な特徴です。

 

グリーンボンド

 

グリーンボンドの目的と生まれた背景

グリーンボンドの歴史はまだ浅く、その起源は2007年のIPCC(気候変動に関する政府間パネル)の第4次評価報告書にあります。

 

この報告書では、「私たちを取り巻く気候システムの温暖化は、紛れもなく人間の活動に直接関係している」と指摘し、人間による化石燃料の使用が地球温暖化の主な科学的原因であることを明らかにしました。温暖化を食い止めるためには、地球規模での対策が必要であり、それには莫大な資金が必要となりました。

 

2008年、世界銀行は、傘下の国際復興開発銀行(IBRD)を通じて、世界初の「グリーンボンド」を発行。これがグリーンボンドの始まりです。

 

グリーンボンドの先駆者は、2007年に欧州投資銀行(EIB)が発行した「Climate Awareness Bond」でした。当初、発行者は世界銀行などの公的な国際金融機関に限られていましたが、次第に地方自治体や民間金融機関、エネルギー会社、一般事業会社などに多様化していきました。

 

2016年には、アップル社がIT企業として初めて15億ドルのグリーンボンドを発行しました。2016年12月にはポーランド政府、2017年1月にはフランス政府が相次いでグリーンボンドを発行しました。

 

グリーンボンドの関連動画(YouTube)

 

グリーンボンドの主要な投資家

グリーンボンドの投資家には、ESG投資を表明している年金基金や保険会社などの機関投資家、ESG投資の運用を受託している投資運用会社、ファンドを利用した投資に関心のある個人投資家などがいます。

 

グリーンボンドの発行主体

グリーンボンドの主な発行体は、自社のグリーンプロジェクトのために資金を調達する企業です。公開企業には、グリーン・プロジェクトを専門とするSPCが含まれます。

 

その他の発行体としては、グリーンプロジェクトへの投資や融資のために資金を調達する金融機関や、グリーンプロジェクトのために資金を調達する地方自治体などがあります。

 

グリーンボンドの種類

国際資本市場協議会(ICMA)が発表したグリーンボンド原則(GBP)では、グリーンボンドを4つのタイプに分類しています。それぞれ、償還原資などが異なります。

 

Standard Green Use of Proceeds Bond(標準グリーンレベニューボンド)

グリーンプロジェクトの資金調達のために発行される債券。特定の財源ではなく、発行体全体のキャッシュフローから償還される債券です。

 

Green Revenue Bond(グリーンレベニューボンド)

グリーンプロジェクトの資金調達のために発行される債券。公共のグリーンプロジェクトのキャッシュフローや、そのプロジェクトに関連する公共施設の料金や特別税などから償還されます。

 

例えば、外部組織が行う廃棄物処理プロジェクトに必要な施設の建設・運営の資金を調達するために発行され、プロジェクトの収益のみで償還される債券のこと。

 

Green Project Bond(グリーンプロジェクトボンド)

グリーンプロジェクトの資金調達のために発行される債券。グリーンプロジェクトの資金調達のために発行され、資金が割り当てられた1つ以上のグリーンプロジェクトのキャッシュフローで償還可能な債券。

 

例えば、再生可能エネルギー発電プロジェクトに特化したSPCが、当該プロジェクトに必要な施設の建設・運営に必要な資金を調達する目的で発行する債券で、当該プロジェクトの収益のみで償還可能なもの。

 

Green Securitized Bond(グリーン・セキュリタイズド・ボンド)

グリーンプロジェクトに関連する資産(貸付債権、リース債権、信託受益権など)を担保とし、複数の資産(貸付債権、リース債権、信託受益権など)を担保とし、その資産が生み出すキャッシュフローで償還可能な債券です。

 

例えば、太陽光パネル、省エネ設備、施設、住宅、電気自動車や水素自動車などの低公害車に関する貸付債権を担保としたABS(資産担保証券)などがあります。

 

グリーンボンドの発行事例

グリーンボンドの発行事例は次の通りです。

 

① グリーンボンドで調達した資金は、グリーンプロジェクトに関連する金融機関等からの借入金の返済(リファイナンス)に充てる。

 

② グリーンボンドの新規発行による資金を、既に開始した、進行中または完了したグリーンプロジェクトの資金調達のために発行された債券の満期償還に充てる。

 

③ 金融機関がグリーンボンドの資金を使って、すでに融資を受けているプロジェクトに資金を提供する。

 

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グリーンボンドのメリット

グリーンボンドのメリットを【発行】【投資】【環境】面から、ひとつずつ見てみましょう。

 

発行をするメリット

サステナビリティ経営の高度化

グリーンボンドへのコミットメントは、企業やその他の組織におけるサステナビリティ戦略、リスク管理、ガバナンス構造の開発につながります。

 

これは、TCFDやその他のESG開示要求の要件を満たすことにもつながります。さらに、このような取り組みは、発行体の中長期的なESG格付けの向上につながり、ひいては企業価値の向上に貢献することになります。

 

グリーンプロジェクト推進による社会的支持の獲得

グリーンボンドを発行することで、発行体がグリーンプロジェクトを積極的に推進していることを示し、社会的な支持を得ることができます。

 

新たな投資家との関係構築による資金調達基盤の強化

グリーンボンドを発行することで、地球温暖化などの環境問題の解決に貢献する投資を評価する投資家など、新たな投資家との関係を構築し、資金調達基盤を強化することができます。

 

比較的好条件での資金調達の可能性

例えば、新興の再生可能エネルギー企業など、金融機関との関係が十分に構築されていない企業は、希望する条件での資金調達ができない場合があります。

 

そのような場合、実現性の高い再生可能エネルギープロジェクトのキャッシュフローを利払いや償還の原資とするグリーンボンドを発行することで、再生可能エネルギープロジェクトの実現性評価に精通した投資家から比較的有利な条件で資金を調達することができます。

 

投資をするメリット

ESG投資の一形態としての投資

グリーンボンドに投資することで、グリーンプロジェクトに積極的に資金提供や支援を行っていることを示すことができ、発行体が債務不履行にならない限り、安定したキャッシュフローを得ることができ、それを通じて社会的な支援を受けることができます。

 

投資収益と環境面などのメリットの両立

グリーンボンドに投資することで、債券投資のリターンを得ながら、資金の供給を通じて「環境その他の便益」に掲げる便益の実現を支援することで、持続可能な社会の実現に貢献することができます。

 

グリーンプロジェクトへの直接投資

パリ協定を受けて世界が温室効果ガスのさらなる削減に取り組む中で、再生可能エネルギー事業や省エネ事業などのグリーンプロジェクトへの大きな投資需要が見込まれています。このようなプロジェクトに関連するグリーンボンドに投資することで、プロジェクトに直接つながることができます。

 

オルタナティブ投資でリスクヘッジ

プロジェクト・ボンドとして発行されるグリーンボンドは、株式や債券などの伝統的な資産との価格相関が低く、分散投資によるリスク低減に有効であることから、オルタナティブ投資とみなされています。

 

エンゲージメント

グリーンボンドの場合、発行体が開示する環境改善効果などの非財務情報を分析・評価し、環境改善の持続可能性や環境への悪影響などについて、効果的なエンゲージメントを行うことができます。

 

こうした取り組みは、発行体の持続可能性の向上と投資家の中長期的な投資成果の向上という好循環をもたらし、ひいては持続可能な社会の構築につながるものと考えています。

 

環境面のメリット

地球環境保護への貢献

グリーンプロジェクトに対する民間の資金提供が増えることで、温室効果ガスの排出量削減や自然資本の劣化防止につながります。

 

グリーン投資に関する個人の啓発

グリーン投資に対する個人の関心が高まり、個人が預託・投資した資金が活用されることで、経済全体の「グリーン化」に貢献する。

 

グリーンプロジェクトの推進による社会・経済問題の解決への貢献

グリーンプロジェクトを推進することで、エネルギーコストの削減、地域コミュニティの活性化、災害時のレジリエンス向上などに貢献します。

 

グリーンボンドのデメリット

ここでは、グリーンボンドのデメリットについて、発行する側と投資する側の両方の視点から説明します。

 

発行のデメリット

調達した資金はグリーンプロジェクトにしか使用できない

これは当たり前のことですが、注意すべき点です。グリーンボンドは透明性が高く、資金の使い道が細かくチェックされますので、本当にグリーンプロジェクトを行いたい場合にのみ発行しましょう。

 

発行には手数料がかかる

グリーンボンドは外部評価を受ける特別な債券なので、外部評価のための手数料がかかります。

また、調達した資金の使途や運用状況を別途報告する必要があるため、報告のためのコストがかかることも覚えておきましょう。

 

投資のデメリット

投資家は、グリーンウォッシュ・クレジットと呼ばれるものに注意する必要があります。グリーンウォッシュ・クレジットには以下の2種類があります。

 

実際には環境を改善しないのに、「グリーンボンド」と称して債券を発行すること。グリーンプロジェクトに資金を提供しないなど、調達した資金の使い方が不適切であることなど。

 

グリーンボンドにはガイドラインがあります。しかし、それはあくまでも自主的なものです。グリーンボンドが本当に自分の投資に適しているかどうかは、投資家自身が判断する必要があります。

 

環境面でのデメリット

環境面でのデメリットは特にありません。

 

グリーンボンドの未来

グリーンボンドを発行する際には、調達した資金の使途、プロジェクトの評価・選定プロセスの投資家への事前説明、調達した資金の管理、その情報の開示などを行うことが推奨されます。

 

また、これらの施策を客観的に評価する必要があると考えられる場合には、外部機関によるレビューを利用することが推奨されます。

 

グリーンボンドで調達した資金は、環境への貢献が明確なグリーンプロジェクトに使用されるべきでしょう。

 

環境上の便益が明確なグリーンプロジェクト」とは、環境上の負の影響(例えば、太陽光発電を設置するための大規模な土地開発による景観や生態系へのダメージ)が、本来の環境上の便益と比較して過大なものにならないと発行者が評価しているものを指します。

 

グリーンボンドガイドラインでは、収益の使途について、目論見書などの法的文書で投資家に事前に説明する必要があるとされています。例えば、これらの文書は発行者のウェブサイトで公開されるのが一般的です。

 

また、すでに始まっているグリーンプロジェクトのリファイナンスにも資金を利用することができます。

 

グリーンボンドの理解に役立つ書籍

 

グリーンボンドの理解に役立つ書籍を集めてみました。

 

  1. 図解でわかるカーボンニュートラル ~脱炭素を実現するクリーンエネルギーシステム (未来エコ実践テクノロジー)
  2. サステナブルファイナンスの時代―ESG/SDGsと債券市場
  3. サステナブルファイナンス攻防―理念の追求と市場の覇権
  4. ESG投資とパフォーマンス―SDGs・持続可能な社会に向けた投資はどうあるべきか
  5. サステナブルファイナンス原論
  6. ESG思考 激変資本主義1990-2020、経営者も投資家もここまで変わった (講談社+α新書)
  7. 超入門カーボンニュートラル (講談社+α新書)
  8. サステナブル・ファイナンス カーボンゼロ時代の新しい金融
  9. サステナブル経営と資本市場
  10. ESG投資時代の持続可能な調達

 

1〜10冊まで、書籍の内容を順にご紹介します。

 

図解でわかるカーボンニュートラル ~脱炭素を実現するクリーンエネルギーシステム (未来エコ実践テクノロジー)

タイトル 図解でわかるカーボンニュートラル ~脱炭素を実現するクリーンエネルギーシステム (未来エコ実践テクノロジー)
著者 一般財団法人 エネルギー総合工学研究所
発行日 2021/9/3
出版社 技術評論社
概要 2020年10月の菅総理の所信表明演説で「2050年までにカーボンニュートラル,脱炭素」を宣言,今年4月の気候変動サミットで温室効果ガス46%削減を表明したことにより,エネルギー事業の方向転換を迫られています。

その中でも最重要なカーボンニュートラルとは何か? 水素・再生可能エネルギーを活用するなどCO2(二酸化炭素)の排出量を極限まで抑え,カーボンリサイクルで排出されるCO2を循環させるなど,排出量を実質ゼロにするクリーンエネルギーシステムです。

世界が水素や再生可能エネルギーなどのグリーンエネルギーに舵を切る中,遅れをとっている現在の日本のエネルギー動向を踏まえ,カーボンニュートラルを実現するために必要な技術,これから具体的に何をしなければならないのかを国のエネルギー技術戦略策定や,さまざまなエネルギー分野の調査研究を受託するエネルギー総合工学研究所の博士たちがわかりやすく解説します。

目次 第1章 カーボンニュートラルとは
第2章 再生可能エネルギーはこれだけ使える
第3章 原子力の未来
第4章 カーボンニュートラルで炭素資源を上手に利用する
第5章 電力システムでやるべきこと
第6章 水素エネルギーへの期待と見通し
第7章 蓄エネルギーが重要
第8章 ネガティブ・エミッション技術が必要な理由
第9章 運輸・民生・産業の取り組み
第10章 カーボンニュートラルに取り組む事例
第11章 サステナブルファイナンスとカーボンニュートラル

 

本書の詳細は、以下のページでも確認できます。

参考リンク:図解でわかるカーボンニュートラル ~脱炭素を実現するクリーンエネルギーシステム (未来エコ実践テクノロジー)(公式サイト)

 

サステナブルファイナンスの時代―ESG/SDGsと債券市場

タイトル サステナブルファイナンスの時代―ESG/SDGsと債券市場
著者 水口 剛
発行日 2019/7/1
出版社 きんざい
概要 債券市場におけるESG/SDGsの現在を知るための必読書!!

新たな資金調達の手法として、近年、世界的な機関投資家や有力企業から注目を集めるサステナブルファイナンスとは何かを多面的に分析。
ESG債の発行・流通を支えるインフラを概観するとともに、内外の発行実績の詳細な分析を通じ、プライシングの実際やストラクチャーを解明。
機関投資家、発行体、評価機関、証券会社、学識者などの多様なプレーヤーが、ESG債市場の発展可能性、実務上の課題を考察。

目次 解題 ESG債をめぐる論点
基礎編
第1章 ESG債市場が注目される背景
第2章 ESG債とは何か
第3章 ESG債の発行手続と市場インフラ
第4章 ESG債の発行状況
第5章 ESG債の投資家層の動きとESG債ファンド
第6章 ESG債に関する各国政府による主な支援策
研究編
第7章 ESG債のモチベーション―いまなぜ、ESG債なのか―
第8章 ESG債の追加性
第9章 ESG債のプライシング
第10章 ESG債の外部評価
第11章 ESG債のインパクトレポーティング
第12章 グリーンボンドからソーシャルボンドへ
第13章 日本におけるESG課題
第14章 研究会からのメッセージ

 

本書の詳細は、以下のページでも確認できます。

参考リンク:サステナブルファイナンスの時代―ESG/SDGsと債券市場(公式サイト)

 

サステナブルファイナンス攻防―理念の追求と市場の覇権

タイトル サステナブルファイナンス攻防―理念の追求と市場の覇権
著者 藤井 良広
発行日 2021/2/9
出版社 きんざい
概要 サステナビリティの最適解はどこにあるのか
持続可能な社会を築くファイナンスの未来の姿とは? リーマンの「敗北」とパリ協定の「希望」をつなぎ合わせられるか。バイデン政権登場で、グローバル協調に向かうか、それとも新たな競争か――。
これから始まる“サステナブルファイナンス第二ラウンド”を目前に、環境金融の専門家である著者が、パリ協定以降欧米で繰り広げられたサステナブルファイナンスの基準をめぐる攻防や背景、多様な取組み、そして日本の動向を追う。
目次 第1章 サステナブルファイナンスへの始動
第2章 「グリーンスワンを捕まえろ」―基準化の競い合い
第3章 気候リスク情報をキャッチせよ
第4章 「グリーン」を売りまくれ
第5章 タクソノミー攻防
第6章 広がるサステナブルファイナンス

 

本書の詳細は、以下のページでも確認できます。

参考リンク:サステナブルファイナンス攻防―理念の追求と市場の覇権(公式サイト)

 

ESG投資とパフォーマンス―SDGs・持続可能な社会に向けた投資はどうあるべきか

タイトル ESG投資とパフォーマンス―SDGs・持続可能な社会に向けた投資はどうあるべきか
著者 湯山 智教
発行日 2020/9/30
出版社 きんざい
概要 ESG投資が長期的にSDGsに貢献していくための論点と課題を整理し、内外の多くの実証分析もサーベイ。コロナ禍に見舞われた金融市場とESG投資に関する分析結果も収録。持続的な社会を目指すうえで金融面からどのようなアプローチが可能なのか、理解を深めるために最適の一冊。
目次 第Ⅰ部 ESG投資のパフォーマンス評価に関する論点と課題
第1章 ESG投資の潮流
第2章 ESG投資パフォーマンスの考え方
第3章 ESGスコアに関する課題
第4章 ESG投資と受託者責任に関する議論
第Ⅱ部 ESG投資に関する実証分析
第5章 ESG投資とパフォーマンスに関する研究サーベイ
第6章 ESG開示スコアとパフォーマンス
第7章 ESG投資と信用格付け
第8章 コロナショックとESG投資パフォーマンス

 

本書の詳細は、以下のページでも確認できます。

参考リンク:ESG投資とパフォーマンス―SDGs・持続可能な社会に向けた投資はどうあるべきか(公式サイト)

 

サステナブルファイナンス原論

タイトル サステナブルファイナンス原論
著者 ディアーク・シューメイカー/ウィアラム・シュローモーダ[著]加藤 晃[監訳]
発行日 2020/9/8
出版社 きんざい
概要 ESG投資やSDGsの本質的な意義、すなわち、何が起こり、どこへ向かうべきかを考えるにあたっての基本的視座を示す。資金を提供する金融機関と資金調達を行う企業のそれぞれが持つべき「サステナブルファイナンス」の考え方を徹底的に解説。

サステナブルファイナンスを構成するさまざまな要素を抽出し、企業と金融セクターの実務にまで踏み込んで解説。株式、債券、融資、保険などほぼすべての金融商品、機関投資家から銀行および保険会社までほぼすべての金融仲介の領域を対象として考察。最先端の問題も紹介。すべての金融関係者、企業経営者および財務担当者、プロジェクト担当者に必要不可欠な1冊。

目次 第1部 サステナブルファイナンスとは何か、なぜそれが重要なのか
第1章 サステナブルファイナンスと移行期における課題
第2部 企業が取り組むべきサステナビリティの課題
第2章 外部性の内部化
第3章 ガバナンスと企業行動
第4章 サステナブルファイナンスの連合体
第5章 戦略と無形財―ビジネスモデルの変容
第6章 統合報告―指標とデータ
第3部 サステナビリティへの資金供給
第7章 長期的価値創造のための投資
第8章 株式―オーナーシップをもった投資
第9章 債券―議決権のない投資
第10章 銀行―新しい投資のかたち
第11章 保険―長期リスクの管理
第4部 そこへどのようにして行くのか
第12章 移行期のマネジメントと統合的思考

 

本書の詳細は、以下のページでも確認できます。

参考リンク:サステナブルファイナンス原論(公式サイト)

 

ESG思考 激変資本主義1990-2020、経営者も投資家もここまで変わった (講談社+α新書)

タイトル ESG思考 激変資本主義1990-2020、経営者も投資家もここまで変わった (講談社+α新書)
著者 夫馬 賢治
発行日 2020/4/15
出版社 講談社
概要 もう「E<環境>S<社会>G<企業統治>」を知らずに仕事はできません!
ワシントンポスト、CNN、エコノミストほか世界注目の第一人者による、
不況期こそ重要なESG入門決定版。世界の巨大投資家が気づいている史上最大の破綻リスクとは何か?
世界の勝ち組企業がやっていて日本企業がやっていない唯一のことは何か?
そして、新型コロナ不況をサバイブするESG思考とは?
目次 はじめに スターバックスの本当の姿を日本人は知らない
第1章 環境・社会を重視すると利益は増えるのか
第2章 オールド資本主義の時代はいつ終わったか
第3章 ESGとともに生まれたニュー資本主義
第4章 リーマン・ショックという分岐点
第5章 ニュー資本主義の確立
第6章 ニュー資本主義が産み出したパリ協定・SDGs
第7章 日本でのニュー資本主義への誘導
第8章 ニュー資本主義時代に必要なマインド
おわりに 未来は自分たちでつくるしかない
補遺 新型コロナウイルス・パンデミックとESG思考

 

本書の詳細は、以下のページでも確認できます。

参考リンク:ESG思考 激変資本主義1990-2020、経営者も投資家もここまで変わった (講談社+α新書)(公式サイト)

 

超入門カーボンニュートラル (講談社+α新書)

タイトル 超入門カーボンニュートラル (講談社+α新書)
著者 夫馬 賢治
発行日 2021/5/21
出版社 講談社
概要 脱炭素社会の基礎知識
次のビジネスはこの知識が武器になる。
カーボンニュートラルに世界の投資マネーが殺到!
第一人者による決定版!
目次 公式サイトを参照

 

本書の詳細は、以下のページでも確認できます。

参考リンク:超入門カーボンニュートラル (講談社+α新書) (公式サイト)

 

サステナブル・ファイナンス カーボンゼロ時代の新しい金融

タイトル サステナブル・ファイナンス カーボンゼロ時代の新しい金融
著者 太田康夫
発行日 2021/10/23
出版社 日経BP
概要 人権重視、ジェンダー平等、ダイベストメント、グリーン・アセット比率――。中長期の視点で「環境」や「社会」を優先する新しい価値観に変わり始めた金融。日本銀行もグリーン金融への旗振り役を始めています。このような新しい金融の潮流は、サステナブル・ファイナンスと呼ばれています。この新しい金融をめぐって各国の駆け引きは激しくなっており、グリーンBIS規制の制定なども話題となっています。金融機関はかつてのお得意先である重厚長大産業にカーボンニュートラルという変革を求めるとともに、再生エネルギー企業を新たな顧客として獲得することが必要となっています。また、融資先が社会的に批判されるような取引を行わないように牽制することも求められています。本書は、マネーをめぐる新しい指針、流れ、規制の形、先進的な対応、邦銀の課題をいち早く解説します。
目次  序 章 変わる金融の価値観――激化する主導権争い
Ⅰ 新しい銀行像の模索
第1章・浮かび上がる5つの指針
第2章・時代を開いた先駆者たち
Ⅱ お金の流れを変えろ
第3章・タブーファイナンス――問われる因習
第4章・サステナブル・ファイナンス――金融の新しい流儀
Ⅲ 変わる枠組み、変わる銀行
第5章・公的機関・投資家が突き付けるサステナブル基準
第6章・グリーン・バーゼル規制の足音
第7章・銀行版「文化大革命」
Ⅳ 日本と邦銀の行方
第8章・再び遅れる日本

 

本書の詳細は、以下のページでも確認できます。

参考リンク:サステナブル・ファイナンス カーボンゼロ時代の新しい金融(公式サイト)

 

サステナブル経営と資本市場

タイトル サステナブル経営と資本市場
著者 北川哲雄 、佐藤淑子  、松田千恵子 、加藤晃
発行日 2019/2/26
出版社 日本経済新聞出版
概要 企業は堂々と“サステナビリティへの執念”を語るべし!株主・投資家との洗練された関係を築き、「ガバナンス革命の憂鬱」を活力に変えるための処方箋を提示する。
目次 第Ⅰ部 資本市場のゆらぎとCEOの役割
第1章 2014年までの静かな世界とダブルコード導入の意義
第2章 ダブルコードがもたらすエスカレーション
第3章 議決権行使助言会社の功罪
第4章 ESG投資本格参入の心理と論理
第Ⅱ部 企業価値向上の司令塔としてのCFOの役割
第5章 サステナブル経営を主導するCFO――その新たな役割
第6章 経営者としてのCFOは現在何を考えているのか
第Ⅲ部 情報開示の新たな視点――IROの新たな役割
第7章 情報開示とサステナブル経営
第8章 統合報告の目的適合性について――財務資本提供者を見据えての情報開示とは何か
第9章 SASBの提唱するサステナブル経営

 

本書の詳細は、以下のページでも確認できます。

参考リンク:サステナブル経営と資本市場(公式サイト)

 

ESG投資時代の持続可能な調達

タイトル ESG投資時代の持続可能な調達
著者 冨田秀実
発行日 2018/9/28
出版社 日経BP
概要 「社外の問題」ではもう済まされない。ディズニー、アップル、ユニクロはどう動いたのか。市場価値はサプライヤーとの付き合い方で決まる。
目次 第1章 なぜ今、持続可能な調達なのか
社外の問題で済まされない。東京五輪で浮かぶ人権リスク
第2章 企業を取り巻く包囲網
NGO、投資家、顧客が要請。中小企業にも影響大きく
第3章 持続可能な調達に必要な要素とは
ISO20400「持続可能な調達」と
OECD「デュー・ディリジェンス・ガイダンス」
第4章 サプライヤーの管理:良きサプライヤーを見極める
調達基準を明確化。取り組みを評価し、ともに改善
第5章 持続可能な原材料調達:信頼できるモノを選ぶ
ターゲットは農林水産物と鉱物。原産地と流通過程を押さえる
第6章 欧米日の先進企業に学ぶ
ディズニー、アップル、ユニクロ。8大グローバル企業の挑戦
第7章 東京五輪から変わる
公共調達から全国へ拡大。そしてレガシーへ

 

本書の詳細は、以下のページでも確認できます。

参考リンク:ESG投資時代の持続可能な調達(公式サイト)

 

グリーンボンドの用語集

グリーンボンドの用語集を集めてみました。

 

グリーンボンド

グリーンボンドとは、発行体(社債、地方債、国際機関債など)が、調達した資金の使途を環境改善効果のある事業(再生可能エネルギー事業や環境汚染の防止・抑制のための事業などのグリーン事業)に限定して発行する債券のことです。

 

このような発行体と投資家のアプローチにより、グリーンプロジェクトに特化した資金の流れが生まれ、金融市場参加者が良好な地球環境の維持という基本的な責任を果たしながら投資機会を得るための一つの道筋となることが期待されています。

 

2014年に欧米の4行がグリーンボンド原則(GBP)を発表した後、グリーンボンドの発行と投資は海外を中心に急速に増加しています。GBPによると、グリーンボンドは通常の債券発行手続きに加えて、調達した資金がグリーンプロジェクトにのみ使用されることを保証すること、調達した資金の追跡管理を行うこと、発行後の報告による透明性を確保することが求められています。

 

グリーンボンドを発行するメリットは、環境付加価値への注目と投資家層の多様化にある。日本でもグリーンボンドの発行や投資の事例が出始めており、環境省は2017年3月に「グリーンボンドガイドライン2017」を公表し、グリーンボンドの活用を促進しています。

 

再生可能エネルギー

有限で枯渇の恐れがある石油や石炭などの化石燃料や原子力発電とは異なり、自然環境の中で繰り返し起こる現象から抽出されるエネルギーの総称。

 

太陽光発電、太陽熱、水力(ダム以外の小規模なものが多い)、風力、バイオマス(持続的に利用される場合)、地熱、波力、熱エネルギー、廃棄物の焼却や発電などのリサイクルエネルギーなどが含まれる。新エネルギーには化石燃料や原子力の利用は、大気汚染物質や温室効果ガスの排出、廃棄物処理などの面で環境への影響が大きいことから、注目され始めています。

 

その一方で、エネルギー密度が低い、コストが高い、不安定、現在の生活を続ける人々のエネルギー需要を満たせないなどのデメリットがあります。

 

□ 廃棄物

廃棄物処理法(1970)では、廃棄物を「ごみ、粗大ごみ、燃え殻、汚泥、ふん尿、廃油、廃酸、廃アルカリ、動物の死体、その他不潔または不要なもので、固体または液体の形態をとるもの(放射性物質およびそれにより汚染されたものを除く)」と定義しています。廃棄物処理法では、ガスは廃棄物に含まれない。

 

1971年、旧厚生省の環境改善課長は「不要物」の解釈を「所有者が自分で使うことができずに不要になったものや、他人に価格をつけて売ることができないもの」とした。

 

この「自ら使用する」とは、他人に有償で売却できるものを所持者が使用することであり、有償で売却できないものは適用されない。

 

廃棄物処理法では、廃棄物の性質だけでなく、排出の状況、通常の処理形態、取引価値の有無、占有者の意思などを考慮しています。

 

廃棄物の定義については、適正処理の観点から様々な議論がなされていますが、例えば、廃棄物のリサイクルに許可が必要であることがリサイクル促進の障害になっていると指摘されたり、廃棄物が「不要なリサイクル物」として不当に放置されているケースが多く見受けられます。

 

□ 大気汚染物質

地球を取り巻く大気は、主に窒素と酸素で構成されていますが、その他にも多数のガス状、粒子状、その他の微量元素で構成されています。大気汚染物質とは、人間や動物、植物、生活環境に好ましくない影響を与える微量元素のことです。

 

大気汚染物質は、空気中の化学変化の有無による一次汚染物質と二次汚染物質、発生形態による人為的汚染物質と自然発生的汚染物質、物理的性質による粒子状物質とガス状物質、行政措置の有無による規制物質と非規制物質など、様々な観点から分類されています。

 

特定の大気汚染物質には、二酸化硫黄、二酸化窒素、浮遊粒子状物質、光化学オキシダント、トリクロロエチレンなどがあり、環境基準が設定されている。

 

その他の大気汚染物質としては、大気汚染防止法(1968年)で固定発生源からの排出が規制されている硫黄酸化物、窒素酸化物、煤煙、カドミウム、塩素、鉛、塩化水素、フッ化水素などのほか、鉱床から飛散する一般粉塵、特定粉塵であるアスベスト、特定物質であるベンゼンなどがあります。

 

また、一酸化炭素、炭化水素、粒子状物質は移動発生源として規制されている。臭気も大気汚染の一種と考えられ、その原因となる物質も大気汚染物質と考えられます。

 

□ 代エネ法

エネルギーの安定的かつ十分な供給を確保するために、代替エネルギー源の開発・導入を促進する法的枠組みとして1980年に制定された。経済産業省が所管している。

 

同法第2条に規定される「石油代替エネルギー」とは、(1)石油以外の燃焼用エネルギー(原油、ガソリン、重油その他の石油製品であって省令で定めるものを含みます。

 

(2)石油以外を発生源とする熱、(3)石油以外を発生源とする熱の変換により得られる電気、(4)石油以外を発生源とする電気の変換により得られる電気。(4) 石油以外の資源から得られる電気を変換して得られる電気です。

 

また、「代替エネルギーの供給目標」の策定・公表(閣議決定)や、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が実施する各種プロジェクトについても規定されている。

 

代替エネルギーの供給目標」(2002年閣議決定)は、開発・導入する代替エネルギーの種類と量を定めたものです。

 

この目標は、環境保護の必要性、エネルギー需要と石油供給の長期的な見通し、代替エネルギーの開発などの状況の変化を考慮して、目標達成のために必要な見直しを行うことになっている。

 

□ 石油代替エネルギーの開発及び導入の促進に関する法律

エネルギーの安定的かつ十分な供給を確保するために、代替エネルギー源の開発・導入を促進する法的枠組みとして1980年に制定された。経済産業省が所管している。

 

同法第2条に規定される「石油代替エネルギー」とは、(1)石油以外の燃焼用エネルギー(原油、ガソリン、重油その他の石油製品であって省令で定めるものを含む。

 

(2)石油以外を発生源とする熱、(3)石油以外を発生源とする熱の変換により得られる電気、(4)石油以外を発生源とする電気の変換により得られる電気。(4) 石油以外の資源から得られる電気を変換して得られる電気。

また、「代替エネルギーの供給目標」の策定・公表(閣議決定)や、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が実施する各種プロジェクトについても規定されている。

 

「代替エネルギーの供給目標」(2002年閣議決定)は、開発・導入する代替エネルギーの種類と量を定めたものです。

 

この目標は、環境保護の必要性、エネルギー需要と石油供給の長期的な見通し、代替エネルギーの開発などの状況の変化を考慮して、目標達成のために必要な見直しを行うことになっている。

 

□ 新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法

資源の制約が少なく、環境特性に優れた代替エネルギーの導入に関する長期目標の達成に向けて前進することを目的として、1997年に制定された。経済産業省が所管。

 

新エネルギー利用」とは、代替エネルギー法(1980年)第2条に規定されている代替エネルギーの生産、発電、利用のほか、経済的制約により普及していない電気変換により得られる電力の利用であって、新エネルギーの導入のために特に必要なものとして政令で定めるものをいう。

 

エネルギー源の性質により、3種類のエネルギー源がある。供給側では(i)再生可能エネルギー、(ii)リサイクルエネルギー、需要側では(iii)従来型エネルギーの新たな利用形態が挙げられる。

 

(4)熱エネルギー、(5)廃棄物発電、(6)廃棄物熱利用、(7)廃棄物燃料製造、(8)バイオマス発電、(9)バイオマス熱利用、(10)バイオマス燃料製造、(11)雪氷熱利用、(12)クリーンエネルギー自動車、(13)天然ガスコージェネレーション、(14)燃料電池がある。

 

なお、実用化段階にある小水力発電や地熱発電、研究開発段階にある波力発電や海洋温度差発電などは、同法の新エネルギーには指定されていない。

□ 新エネルギー

石炭や石油などの化石燃料、原子力発電、大規模水力発電などに対抗する新しいエネルギー供給源・形態の総称です。

 

日本の高度経済成長期を支えた化石燃料などのエネルギーは、現在、枯渇によるエネルギー危機、燃料からの窒素や硫黄などの汚染物質(NOx、SOx)の排出、二酸化炭素の排出による地球温暖化、大規模水力発電による流域の自然破壊や生態系への影響、原子力発電の安全性や核廃棄物処理の問題など、さまざまな問題を抱えている。

 

新エネルギー利用の促進に関する特別措置法(新エネ法)」(1997年)で定義される「新エネルギー」には、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギー、廃棄物発電などのリサイクルエネルギー、コージェネレーション、燃料電池、メタノール、石炭液化などが含まれる。新エネルギーも含まれている。

2002年には、食品廃棄物や廃木材を利用して発電する「バイオマス」と、雪や氷を利用して熱を生み出す「雪氷」の2つの新エネルギーが追加されました。

 

また、新エネルギーの利用促進に最大限努めることにより、エネルギー供給に占める新エネルギーの割合を3%程度(1996年は1.1%)にすることを目標としている。

 

□ 自然エネルギー

有限で枯渇の恐れがある石油や石炭などの化石燃料や原子力発電とは異なり、自然環境の中で繰り返し起こる現象から抽出されるエネルギーの総称。

 

太陽光発電、太陽熱、水力(ダム以外の小規模なものが多い)、風力、バイオマス(持続的に利用される場合)、地熱、波力、熱エネルギー、廃棄物の焼却や発電などのリサイクルエネルギーなどが含まれる。新エネルギーには

 

化石燃料や原子力の利用は、大気汚染物質や温室効果ガスの排出、廃棄物処理などの面で環境負荷が高いことから注目され始めています。その一方で、エネルギー密度が低い、コストが高い、不安定である、継続的な生活に必要なエネルギーニーズを満たせないなどのデメリットもあります。

 

ドイツでは、2050年までに一次エネルギー消費量と電力消費量に占める再生可能エネルギーの割合を50%にすることを目標とした「再生可能エネルギー法(REL)」が2000年4月に施行された。

 

日本では、再生可能エネルギーの比率を高めるためのエネルギー政策として、「代替エネルギーの開発及び導入の促進に関する法律」、「長期エネルギー需給見通し」、「新エネルギー利用促進特別措置法」などが制定されている。しかし、それだけではまだ不十分であることが強く指摘されています。

 

□ 化石燃料

石油、石炭、天然ガスは、地球上に存在する有限で再生不可能な燃料資源である。石油はプランクトンなどの生物が高圧で変質したもの、石炭は数百万年前に地中に埋まった植物が炭化したもの、天然ガスは古代の動植物が堆積したものという説がある。

 

現在、人間の活動に必要なエネルギーの約85%は、化石燃料から得られている。化石燃料は輸送や貯蔵が容易で、大量のエネルギーを取り出すことができるため、その使用量は急速に増加しています。

 

しかし、化石燃料の燃焼によって発生する硫黄酸化物や窒素酸化物は大気汚染や酸性雨の主な原因となり、二酸化炭素は地球温暖化の主な原因となっています。資源の有限性や環境問題の解決を考えると、化石燃料の使用を減らし、化石燃料に頼らないエネルギー源を確保することが大きな課題となっています。

 

近年、石油は少なくとも一部がマントルのガスから沈んだ非生物起源であることから、化石燃料ではないと指摘されています。

 

□ 温室効果ガス

二酸化炭素やメタンなどの大気中のガスは、太陽からの熱を地球に閉じ込め、地表を暖めます。これらのガスを温室効果ガスと呼びます。

 

1997年に開催された国連気候変動枠組条約第3回締約国会議(COP3)で採択された京都議定書では、削減すべき温室効果ガスとして、二酸化炭素、メタン、一酸化二窒素、HFC、PFC、SF6が指定されています。削減すべき温室効果ガスとしてのSF6

 

□ 一次エネルギー

化石燃料(石油、石炭、天然ガスなど)、ウラン(原子力の燃料)、自然エネルギー(水力、太陽光、地熱など)など、自然界から直接得られるエネルギーを指します。これに対して、電気やガソリン、都市ガスなどの一次エネルギーを変換・加工して得られるエネルギーを二次エネルギーと呼ぶ。

 

□ バイオマス

元々は生物学的(バイオ)質量のことだが、現在では再生可能な有機エネルギーや生物由来の資源を指すことが多い(化石燃料は除く)。基本的には、草食動物の排泄物を含む植物由来のバイオマスで、1年から数十年で再生可能なものを指します。エネルギーとして利用できるバイオマスの種類には、木材、海藻、食品廃棄物、紙、動物の死骸や糞尿、プランクトンなどの有機物などがあります。

 

バイオマスエネルギーは、CO2の排出量が少ない自然エネルギーです。古くから薪や炭などの原始的な形で利用されてきましたが、現在ではさまざまな新技術を用いて利用することができ、化石燃料に代わるエネルギー源として期待されています。

 

グリーンボンド発行促進プラットフォーム(環境省)

 

環境省が公開している「グリーンボンド発行促進プラットフォーム」は、グリーンボンドの仕組みや発展の沿革、今後期待される事項を詳しく解説しています。

 

⇒ グリーンボンド発行促進プラットフォーム(環境省)

 

グリーンボンドの関連リンク

グリーンボンドを理解するのに役立つ、WEBサイトやブログを集めてみました。

 

まとめ

今回は話題の「グリーンボンド」について解説しました。

グリーンボンドの発行にあたっては、「調達した資金の使途」「プロジェクトの評価・選定プロセスの投資家への事前説明」「調達した資金の管理」「これらの情報の開示」を行うことが推奨されています。

 

また、これらの施策を客観的に評価する必要があると考えられる場合には、外部機関によるレビューを利用してください。

グリーンボンドの仕組みを知ることは、グリーン投資や個人が預託・投資した資金の活用に対する意識を高めることにつながり、経済全体の「グリーン化」に貢献することになります。

 

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